AI相場の中心にいたNVIDIAが、大きく値を下げています。2026年11月9〜13日の週に株価は約13%下落し、10月の最高終値からの下落率は約32%に達しました。
NVIDIAを直接買っていなくても、S&P 500に連動する投資信託を持っていれば、その値動きは無関係ではありません。NVIDIAは指数の主要銘柄であり、投資信託を通じて間接的に保有しているからです。
「主力企業がここまで下がったら、自分の投資信託も大きく下がるのではないか」
気になるのは、その影響です。ただ、個別株の下落率だけでは、投資信託がどれだけ動くかは分かりません。指数のなかでその企業が占める割合と、ほかの企業の値動きが関わってきます。
NVIDIAに何が起きたのか。そして、同じ週のS&P 500はどうなったのか。過去のMicrosoft・Amazonの急落も手がかりに、保有する資産への影響を整理します。
※2026年11月15日時点。日付は米国市場の取引日を基準とし、騰落率は米ドル建てで記載しています。
NVIDIAはどこまで下がったのか
NVIDIAは11月13日の取引を約162.85ドルで終えました。前週末の11月6日終値である約186.64ドルと比べると、1週間で約12.8%下落した計算です。
10月6日に付けた最高終値の約239.24ドルからは、約31.9%下落しています。

| NVIDIAの株価・騰落率 | 数値 |
|---|---|
| 10月6日の最高終値 | 約239.24ドル |
| 11月6日の終値 | 約186.64ドル |
| 11月13日の終値 | 約162.85ドル |
| 11月9〜13日の週間騰落率 | 約−12.8% |
| 最高終値から11月13日までの騰落率 | 約−31.9% |
最高終値で100万円分を購入していたとすると、為替や手数料を考慮しない単純計算では、約68万円になった規模の下落です。
なお、約13%は1週間、約32%は10月6日から11月13日までの変化です。1週間で32%下がったわけではありません。
出典:NVIDIAの11月13日時点の株価・騰落率、週間市場データ
急落の背景にある、創業者CEOの退任
NVIDIAは11月12日、共同創業者のジェンスン・フアン氏が社長、CEO、取締役を辞任したと発表しました。CFOのコレット・クレス氏が、CFOを兼務しながら暫定CEOを務め、正式な後任を探すとしています。
それに先立つ11月8日、取締役会は、フアン氏が外国の情報活動の標的になったとの報道を受け、独立調査を始めると発表していました。
ただし、同時点の会社声明は、国家安全保障や会社の機密が損なわれたと考える理由はないとも説明しています。調査の開始を、機密流出や不正行為が確定したという意味で扱うべきではありません。
市場にとっては、長年会社を率いた創業者が突然退任し、今後の経営体制が不透明になること自体が、株価を売る材料になります。
Reutersは、AI関連の大型投資や顧客向け資金支援をめぐる懸念も報じています。経営体制の不確実性に加え、大型投資が将来の利益につながるかという懸念も重なったと考えられます。
なお、最高値から約32%の下落を、11月12日の退任発表だけで説明することはできません。最高値を付けた日からの下落には、それ以前の値動きも含まれています。
出典:NVIDIAのCEO交代発表、11月8日の取締役会声明、Reutersの経営交代に関する報道
S&P 500の投資信託にも、同じだけ損失が出る?
NVIDIAが13%下落しても、S&P 500に連動する投資信託がそのまま13%下がるわけではありません。
S&P 500は、約500社で構成される指数です。市場で売買可能な株式の時価総額が大きい企業ほど、指数内の比率が高くなります。
そのため、NVIDIAの下落による直接的な影響は、おおむね次の式で考えられます。
指数内の構成比率 × 株価の騰落率 ≒ 指数への寄与度
たとえば、期間の初めにNVIDIAの比率が6%だったと仮定します。その株価が13%下落すると、指数を押し下げる影響は約0.78ポイントです。
6% × −13% = −0.78ポイント
ほかの銘柄がすべて横ばいなら、指数はおよそ0.78%下落する計算です。指数に100万円を投資していた場合、単純計算では約7,800円の下落に相当します。
これは説明のための仮定です。実際の構成比率は日々変わり、当該週については、NVIDIAの週初の比率を約7.1%、指数への下押し寄与を約0.9ポイントとする外部推計もあります。
1社で指数全体をこれだけ押し下げる影響は、軽視できません。ただし、最終的な指数の騰落率は、残りの銘柄の値動きも合計して決まります。
出典:S&P Dow Jones Indicesの指数説明、当該週の構成比率・寄与度の推計
実際に、同じ週のS&P 500はどうなったのか
NVIDIAが約13%下落した一方で、S&P 500は週間で約2.5%上昇しました。
| 比較対象 | 11月6日終値 | 11月13日終値 | 週間騰落率 |
|---|---|---|---|
| NVIDIA | 約186.64ドル | 約162.85ドル | 約−12.8% |
| S&P 500 | 7,376.86 | 7,561.67 | 約+2.5% |
主力銘柄が急落しても、指数全体は値上がりしたのです。
理由は、NVIDIA以外の銘柄の上昇が、下落によるマイナスを上回ったからです。当該週の市場集計では、AMDやBroadcomなどの上昇も確認されています。
NVIDIAへの不安が強まったとしても、すべての企業の事業見通しが同じように悪化するわけではありません。競合企業や別の業種が買われれば、それらの値上がりが指数を支えます。
NVIDIAは指数を押し下げました。それでも、ほかの企業の上昇が上回り、全体ではプラスになりました。
ここに、1社の株を保有する場合と、複数の企業に投資する場合の違いが表れています。
ただし、11月13日のS&P 500は前日比で約0.4%下落しています。週間の上昇は、毎日堅調だったことや、テクノロジー株の不安が解消したことを意味しません。
出典:AP通信の11月13日市場データ、週間市場データと銘柄別の動向
MicrosoftやAmazonの急落時にも、同じことが起きていた
主力企業の急落と指数全体の値動きが一致しないのは、NVIDIAに限った話ではありません。MicrosoftやAmazonでも、似た事例がありました。
以下は、個別企業の急落日にS&P 500がどう動いたかを比較したものです。今回のNVIDIAの「週間騰落率」と異なり、すべて「1日の騰落率」です。
| 取引日 | 企業 | 個別株の騰落率 | 同日のS&P 500 |
|---|---|---|---|
| 2025年1月30日 | Microsoft | −6.18% | +0.53% |
| 2022年10月28日 | Amazon | 約−6.8% | +2.46% |
| 2025年2月7日 | Amazon | 約−4.1% | 約−0.9% |
Microsoftが約6%下落しても、指数は上昇
2025年1月30日、Microsoftは6.18%下落しました。クラウド事業Azureの成長見通しや、大規模なAI投資に対する評価が重荷となりました。
それでもS&P 500は0.53%上昇しています。MetaやTeslaの上昇に加え、ほかの業種の値上がりも指数を支えました。
Microsoftの下落によるマイナスは発生しましたが、指数全体ではプラスが上回った事例です。
出典:当日の終値・騰落率、ReutersのMicrosoft決算分析
Amazonが約7%下落した日も、指数は約2.5%上昇
2022年10月28日、Amazonは年末商戦期の売上見通しが市場の期待に届かなかったことなどから、約6.8%下落しました。
一方、Appleは約7.6%上昇。ほかの企業の決算や経済指標も支えとなり、S&P 500は2.46%上昇しました。
同じ巨大企業でも、その日の材料や市場の評価は異なります。Amazonが売られたからといって、Appleやほかの企業まで必ず売られるわけではありません。
Amazonと指数が一緒に下がった日もある
2025年2月7日は、Amazonが約4.1%下落し、S&P 500も約0.9%下落しました。
Amazonではクラウド事業の成長や業績見通しが期待に届かず、市場全体も軟調でした。
もちろん、S&P 500の下落をすべてAmazonのせいにすることはできません。しかし、ほかの銘柄が必ず支えてくれるわけではないことは分かります。
出典:当日のAmazonと市場の騰落率、Reutersの決算報道
今回は持ちこたえた。それでも残る集中リスク
今回、S&P 500では個別企業の下落を和らげる分散効果が働きました。ただし、上位企業の比率が高いことによるリスクは残ります。
考えたいのは、1社の問題と、複数の上位企業に共通する問題の違いです。
NVIDIA固有の経営問題であれば、競合企業や別の業種が買われ、指数全体への影響が和らぐ可能性があります。
しかし、AI投資全体の採算が疑われたり、金利上昇によって成長企業の評価が一斉に下がったりすれば、NVIDIA、Microsoft、Amazonなどが同時に売られる可能性があります。
仮に、指数の30%を占める企業群がそろって20%下落し、残りが横ばいなら、指数への影響は単純計算で約−6%です。これは実際の構成比率や予測ではなく、複数社が同時に下がる影響を示す例です。
1社への分散が効くことと、共通の悪材料から守られることは、別の話です。
銘柄数が多くても、収益を支える要因や投資家の期待が似ていれば、同時に売られることがあります。保有企業の数に加えて、どの企業や事業に投資が偏っているかを見る必要があります。
S&P 500を持ち続けるうえで、確認したいこと
今回のNVIDIA急落は、1社の株価だけを見て、S&P 500全体の結果を判断する難しさを示しています。
確認したいのは、下落した企業の名前や下落率だけではありません。その企業が指数に占める割合、悪材料がほかの企業にも及ぶか、そして自分の資産全体で同じ企業を重複して保有していないかです。
S&P 500に加えてNASDAQ 100や大型テック株を持っている場合、商品を分けていても、NVIDIAやMicrosoftなどへの投資が重なっていることがあります。
また、日本の為替ヘッジなしの投資信託では、為替も基準価額を動かします。米ドル建ての指数が上がっていても、円高によって円建てでは下落することがあります。今回のS&P 500の週間上昇率が、そのまま保有する投資信託の成績になるわけではありません。
S&P 500への投資では、NVIDIAが次に上がるかを当てることよりも、一部の主力企業が下がっても保有を続けられる資産配分かどうかが大切です。
今回、NVIDIAの大幅下落をほかの企業の上昇が補ったことは、分散投資が機能した一例です。ただし、次の下落局面でも同じ結果になる保証はありません。分散効果と集中リスクの両方を理解しておくことが、個別企業のニュースに振り回されない判断につながります。


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